街から昔ながらの銭湯が消えていっている気がするげど、やっぱり経営が厳しいのかなぁ・・・
若い世代でサウナが流行っているから、銭湯と絡めて地方に進出すれば結構流行りそうな気がするけど・・・
など、近年の温泉ビジネスについて、気になっている方は多いのではないでしょうか。
近年、日本の銭湯業界では一般公衆浴場の数が減少し、スーパー銭湯などの新しい業態が登場しています。
これら新しい業態は、地域活性化や観光資源としての役割を果たすだけでなく、地域経済の活性化や日本の魅力発信にも貢献しています。
また、地域特性を活かしたコンセプトや、日本酒と温泉文化を組み合わせた取り組みが展開されており、今後多くの人々に注目されるでしょう。
この記事では、ホリエモンの解説を軸に、温泉ビジネスの変化や地方創生、新業態への課題、海外進出について解説します。
FP１級などの資格を持ち、経営コンサルタントも行う私が、分かりやすく解説します！
銭湯業界の変化と新しい業態
近年、一般公衆浴場の数が減少し、スーパー銭湯やお風呂カフェなど新しい業態が増えています。
これらの変化は、事業承継の問題や都市化による土地価格の上昇により経営が困難になった銭湯が閉鎖・廃業する一方で、新しい顧客層を取り込むことを目指した新業態が登場しているためです。
例えば、スーパー銭湯は、サウナやマッサージ、漫画喫茶、レストランを併設し、リラクゼーション施設としての機能を強化しており、その勢いは衰えを知りません。
一方、お風呂カフェは、お風呂に入っていない時間を充実させるといった、入浴とカフェスペースを組み合わせた新しいコンセプトで、若い世代や女性客に人気があります。
これらの新しい業態は、従来の銭湯とは異なるターゲット層を取り込むことで、銭湯業界全体の活性化に貢献しています。
たしかにスーパー銭湯やお風呂カフェでは、食事代などを含めても１日3,000円くらいでゆっくりできるからいいですよね。
一般公衆浴場の数は減っていますが、新しい業態としてスーパー銭湯やお風呂カフェは流行っているので、ニーズは健在ですね。
地域活性化への貢献
温浴施設は、地域の観光資源や経済活性化に積極的に貢献しています。
例えば、地元の農家とコラボレーションして、温泉施設内で提供される食材を地産地消にこだわり、地元産業の発展を支援しています。
また、特産品を販売するお土産店を併設することで、観光客に地域の魅力を伝えるだけでなく、地域経済の活性化にもつながり、今後も数を増やしていくでしょう。
さらに、地元の文化や歴史を紹介するイベントやワークショップも開催されており、観光客だけでなく地元住民にも交流の場を提供しています。
温浴施設は、地域コミュニティの絆を強化し、地域全体の魅力を高めることもできます。このような取り組みを通じて、地域の活性化に大きく貢献していることがわかります。
観光で来る方などの外向きだけではなく、地元住民の交流の場となるなど、内向きにメリットがあるのも大きいですね。
好きな温泉に行くという、きっかけとしてはとても自然で、地元の人にも恩恵がある戦略は上手いなと思いますね。
新業態の事例と課題
お風呂カフェは、北欧風やボタニカルに加えてそれぞれの地域に合わせたコンセプトで展開されており、多様なニーズに対応しています。
また、スポーツジムの施設では、高齢者向けのプログラムやリハビリ設備を充実させたり、コワーキングスペースでは、作業場の機能を持ちつつ、リラクゼーションや交流の場も提供しています。
これら新業態は、顧客の多様なニーズに応えることができるため、今後も注目を集めるでしょう。
しかし、新業態の展開や新規参入には、リノベーションや新築など多額の投資が必要となり、参入障壁が高いことが課題です。
さらに、競合が激化し、独自性や地域性を打ち出すことが必要なため、戦略的な経営が不可欠です。
新しい銭湯業態を展開する際には、これらの課題に対処しながら、顧客のニーズや地域性を踏まえたサービス提供が求められることになるでしょう。
たしかに、温泉施設は規模も大きく費用もかなりかかるので、上手くいかないのですぐに撤退！って訳にはいかないですもんね。
計画段階でしっかりと戦略を立てることがより重要になってきますね。資金調達もいろいろ工夫しないと、なかなか大変です。
設備投資でまとまった資金が必要な場合で、銀行や信用金庫・組合からの融資が難しい場合は、ビジネスローンを検討してみてはいかがでしょうか。
日本酒と温泉文化の相性
日本酒と温泉文化は、相性が良く、海外からの観光客にとても注目されています。
日本酒を使用した温泉施設では、日本酒成分が肌に良い効果をもたらすことが期待されており、リラックス効果とともに美肌効果も求められることから人気で、今後も需要は高まっていくでしょう。
また、温泉地では日本酒と地元食材を組み合わせた料理や、日本酒をテーマにしたイベントが開催され、おもに海外からの観光客に独特の体験を提供しています。
これらの取り組みは、インバウンド向けの商品開発にも活用されており、日本酒と温泉を組み合わせたツアーや宿泊プランが提案されています。
こうした商品は、日本独自の文化や魅力を発信することができ、海外からの観光客にも喜ばれることから、さらなる需要の拡大が期待されるでしょう。
今海外の方には、ビールなど缶に入った日本のお酒が、ものすごく流行っているみたいですね。
輸送面で運びやすく、品質も問題ないところまでの技術はすでにあるので、今後はビール以外にもいろいろと増えそうですね。
よくある質問
多方面にポテンシャルを持つ温泉ビジネスについて、気になる質問をまとめてみました。
- 現状の銭湯経営の問題点って何なの？
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銭湯経営の課題は、中心客層とされる男性の中高齢者から、若年層や女性客、ファミリー客の開拓・獲得とされています。
銭湯（生衛業組合加盟店）に聞いた経営上の問題点はおもに、
- 客数の減少
- 燃料費の上昇
- 施設や設備の老朽化
- 光熱費の上昇
などが上位を占めています。
今は特に物価高なので、燃料費や光熱費の上昇は経営に大きく響いてきまよね・・・
予定外の出費で資金調達が必要なのに、銀行融資を断られて困った際は下記をご覧ください。
- スーパー銭湯の維持費っていくらぐらいなの？
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スーパー銭湯では、月に1,000人利用する規模の場合、水道代だけで月におよそ150万～200万円かかり、さらに燃料費が100万～125万円程度かかると言われています。
温浴施設の経営に関するデメリットは、利用者の数に関係なく、こうした水道代や光熱費がかかってしまうことです。
利用者に関係なく、月にまとまった金額は費用として出ていく
のはたしかに大変ですね。 - 銭湯料金が地域で一律なのはなぜ？
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都の生活衛生課によると、銭湯料金は戦後間もない1946年に出された「物価統制令」に基づいて決まっています。
物価高騰を防ぎ、社会秩序を維持するために制定されましたが、さまざまな価格統制が撤廃された中で、入浴料金だけは現在も続いている状態のためです。
物価高のため経営が厳しいとして、県の公衆浴場業生活衛生同業組合に要望して、銭湯料金を引き上げる事態になっています。
まとめ
温浴施設は、日本人にとって身近な存在であり、近年では地域活性化の担い手としても注目されています。
銭湯業界の変化により、新しい業態の温浴施設が登場し、地域の観光資源としてだけでなく、地域経済を支える存在として活用されています。
また、地元の農家や特産品を活かした取り組みにより、地域経済の活性化に貢献しており、地域文化や歴史を紹介するイベントも開催されて今後も注目されるでしょう。
そして、日本酒を使用した温泉施設や地元食材と組み合わせた料理など、日本独自の魅力を発信しています。
これらの取り組みは、インバウンド向けの商品開発にも活用され、さらなる需要の拡大が期待されますし、これからも地域の魅力を発信し、地域活性化に貢献していくことでしょう。
新しい業態の開拓や参入障壁の克服に取り組むことで、さらに多様な温浴施設が誕生して、業界全体も盛り上がりそうですね。
公衆浴場を支える信用組合もあるようなので、そのような機関も利用しながら、今後の参入が増えていくといいですね。
銀行や信用金庫・組合での融資を断られたら、ファクタリングでの資金調達も検討してみましょう。
